こんにちは。
株式会社ライブリーの鈴木です。
夏が終わりだんだんと涼しくなってきましたね。
これからの季節、寒さが厳しくなると気になるのが部屋の寒さ対策です。
部屋が寒いから暖房をつける・・・
けど電気代がかかる・・・
そんなお悩みの方におすすめなのが、窓のリフォームやDIYなどで行う窓の寒さ対策です。
実は寒さ対策をしていない窓からは、部屋の暖かな空気が半分以上逃げてしまうのです。
では窓の寒さ対策はどのようにすればよいのでしょうか?
今回は部屋が寒くなる仕組みから、
自分で簡単にできる寒さ対策、
実際のリフォーム事例についてご紹介します。
目次
部屋が寒くなる仕組み
近頃の住宅は天井や壁などに断熱材を使用したのが一般的です。
しかし、このような断熱性能を持った家でも冬は寒いと感じます。
これはなぜなのでしょうか?
この寒さの原因は主に「窓」にあります。
実は部屋の暖かい空気の約50%は窓から逃げていくことが分かっています。
そのため、壁や天井に断熱材が使われていても
窓の断熱性能が低ければ「冬に暖かい部屋」を実現することは難しくなります。
部屋の寒さ対策を検討する上でまず重視したいのは「窓」ということを知っておきましょう。
もちろん床や壁からも室内の熱は逃げていくため、
これらの箇所の対策も行うことが大切です。
自分でできる寒さ対策
1:窓に断熱シートを貼る
断熱シートは、窓に貼るだけで部屋に伝わる冷気をシャットアウトし
部屋の断熱性を向上させます。
断熱シートの中でも特におすすめなのが窓用に開発されたプチプチタイプのもの。
通常のプチプチよりも空気の層が厚く設計されているので、
断熱効果も高いのが特徴です。
水で簡単に貼り付けることができるのも魅力です。
2:プラダンを立てかける
プラダンとはプラスチック製の段ボールです。
プラダンは中に空洞があります。
そのため、窓に貼り付けたり、
立てかけたりすることで窓と室内に空気の層を作り、
部屋の断熱性を高めてくれます。
ホームセンターなどで入手できる手軽さと、
軽量ながら耐久性のある点が魅力の一つです。
3:窓際に厚手のボードを立てる
建物の断熱材として使われている
スタイロフォーム(発砲プラスチック)などの厚手のボード。
これを窓に立てかけるだけで
ボードが冷気の侵入をしっかり防ぎ、部屋を温かく保ちます。
スタイロフォームはカッターなどで簡単にカットすることが可能で
窓の大きさに合わせてカットし、隙間を作らないように並べるのがポイントです。
4:厚手のカーテンを掛ける
カーテンはうまく活用することで寒さ対策に効果を発揮します。
カーテンをつけているのに窓際が寒いという場合は、
カーテンを今より厚手のものに取り替えることがおすすめです。
5:断熱カーテンを設置する
カーテンと窓の間に取り付ける断熱カーテン。
通常のカーテンを取り付ける要領で手軽に取り付けられ、
窓からの冷気をしっかりカットしてくれる人気のアイテムです。
冷たい空気は足元から入ってくるため、
カーテンを取り付ける際は裾を10〜15cm程度床にたらし、
隙間を作らないことがポイント。
日差しもカットしてくれるので、寒さ対策だけでなく、
夏場のエアコン使用時にも効果を発揮します。
以上5点を紹介しました。
自分でできる簡単な寒さ対策となります。
部屋の雰囲気や好みに合ったデザインに仕上げることができるのもいいですね。
費用を抑えながら高い断熱効果が期待できるので、
DIYが得意な人にはチャレンジしてみて下さい。
内窓リフォーム
寒さ対策におすすめのリフォームを紹介します。
内窓サッシ『インプラス』です!!
こちらのブログに詳しく詳細が載っておりますので
ぜひご覧ください。
実際にライブリーにて行った施工事例はこちら
↓↓↓↓↓
時間もかからず壁や窓を壊すこともありません。
大がかりな工事が不要なのがポイントです。
本格的な寒さが到来する前にお家の環境を整えて、
快適なおうち時間を過ごしましょう。
お得な補助金について
1.補助対象事業
住宅所有者等がリフォーム事業者に工事を発注(工事請負契約)し実施するリフォーム工事が対象です。
2.補助対象期間
(1)工事請負契約
令和4年11月8日~令和5年12月31日までに工事請負契約を締結したものが対象です。
(2)工事の実施
別途定める事業者登録の後に工事を着工し
令和5年12月31日までに工事が完成したものが対象です。
3.改修後の窓の性能
補助金をもらうには、改修後の窓の性能が、対象住宅の種別に応じて
熱貫流率の基準を満たす事が必要となります。
戸建住宅もマンションも対象となります。
5.補助額
工事内容と補助金の金額は
1戸当たりの上限補助額は200万円です。
最大50%相当の還元となります。
※制度の適用には条件があります。
6.申請方法
本事業はリフォーム事業者が、住宅所有者等からの発注を受けて補助事業者となり
補助金を申請し交付します。
7.交付申請期間
令和5年3月下旬~遅くとも令和5年12月31日予定
交付申請の締め切りは予算の執行状況に応じて公表されます。
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